一級建築士

平成29年度
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Q 1 :  技術者の倫理等の用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 2 :  建築物の保存・再生の事例に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 3 :  Ａ～Ｄの建築物について、その建造された年代を古いものから新しいものへ並べた順序として、正しいものは、次のうちどれか。\nＡ．ローマのテンピエット(イタリア)\nＢ．ル・トロネ修道院(フランス)\nＣ．ローマのパンテオン(イタリア)\nＤ．ロンドンのセント・ポール大聖堂(イギリス)
Q 4 :  都市空間についての著書に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 5 :  わが国における建築物と周辺環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 6 :  建築物の各部の寸法等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 7 :  建築物の各部の寸法等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 8 :  屋内階段に関する次の記述のうち、「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準(国土交通省)」に照らして、最も不適当なものはどれか。
Q 9 :  便所・洗面所に関する次の記述のうち、「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準(国土交通省)」に照らして、最も不適当なものはどれか。
Q 10 :  都市計画・都市デザインに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 11 :  都市計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 12 :  住宅の作品(設計者)に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 13 :  住宅に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 14 :  大規模で高層の事務所ビルの防災計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 15 :  災害に関連した建築物等の整備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 16 :  医療・福祉等の用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 17 :  図書館(設計者等)に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 18 :  工事監理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 19 :  図のような根切りについて、建築工事建築数量積算研究会「建築数量積算基準(平成23年版)」に照らして、「法付け工法における作業上のゆとり幅」と「山留め工法における余幅」との組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。なお、図は略図とする。
Q 20 :  建築のマネジメントに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 21 :  環境工学における用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 22 :  室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 23 :  換気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 24 :  図は、冬期において、定常状態にある外壁の内部及び周囲の温度分布を示したものである。次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図中の屋外温度t0、室内温度ti及び材料の厚さdの条件は変わらないものとする。
Q 25 :  火災時の煙制御に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 26 :  北緯35度のある地点において、イ～ニに示す各面の終日日射量の大小関係として、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、終日快晴とし、日射を妨げる要素はないものとする。\nイ．夏至の日における南向き鉛直面\nロ．夏至の日における西向き鉛直面\nハ．冬至の日における南向き鉛直面\nニ．冬至の日における水平面
Q 27 :  昼光・照明に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 28 :  色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 29 :  音響に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 30 :  吸音・遮音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 31 :  空気調和・換気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 32 :  空気調和設備の熱負荷計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 33 :  空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 34 :  給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 35 :  給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 36 :  電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 37 :  照明設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 38 :  防災設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 39 :  エレベーターに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 40 :  環境・設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 41 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 42 :  面積、高さ又は階数に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 43 :  防火地域内における次の行為のうち、建築基準法上、確認済証の交付を受ける必要がないものはどれか。ただし、建築物の建築等に関する確認済証の交付を受ける必要がない区域の指定はないものとする。
Q 44 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 45 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 46 :  防火・避難に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 47 :  「特殊建築物等の内装」の制限に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。ただし、主要構造部を耐火構造とした耐火建築物であり、自動式のスプリンクラー設備等は設けられていないものとし、居室については、内装の「制限を受ける窓その他の開口部を有しない居室」には該当しないものとする。また、「避難上の安全の検証」は行われていないものとする。
Q 48 :  次の建築物のうち、建築基準法上、2以上の直通階段を設けなければならないものはどれか。ただし、いずれの建築物も各階を当該用途に供するものとし、避難階は1階とする。
Q 49 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、「避難上の安全の検証」は行われていないものとする。
Q 50 :  建築設備等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 51 :  建築物の構造計算に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 52 :  図のような木造、地上2階建ての住宅(屋根を金属板で葺いたもの)の1階部分について、桁行方向と張り間方向に設けなければならない構造耐力上必要な軸組の最小限の長さの組合せとして、建築基準法上、正しいものは、次のうちどれか。ただし、小屋裏等に物置等は設けず、区域の地盤及び地方の風の状況に応じた「地震力」及び「風圧力」に対する軸組の割増はないものとし、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算は行わないものとする。なお、1階部分の軸組の構造の判定に用いる1階の床面積については、80m2とする。また、図は略図とする。
Q 53 :  構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 54 :  都市計画区域及び準都市計画区域内の道路等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、特定行政庁による道路幅員に関する区域の指定はないものとする。
Q 55 :  建築物の用途の制限に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、用途地域以外の地域、地区等及び特定行政庁の許可等は考慮しないものとする。
Q 56 :  建築物の容積率及び建蔽率に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、敷地は、街区の角にある敷地又はこれに準ずる敷地で特定行政庁が指定するものではないものとする。
Q 57 :  図のように、敷地に建築物を新築する場合、建築基準法上、Ａ点における地盤面からの建築物の高さの最高限度は、次のうちどれか。ただし、敷地は平坦で、敷地、隣地及び道路の相互間に高低差はなく、門、塀等はないものとする。また、図に記載されているものを除き、地域、地区等及び特定行政庁による指定、許可等並びに日影による中高層の建築物の高さの制限及び天空率に関する規定は考慮しないものとする。なお、建築物は、全ての部分において、高さの最高限度まで建築されるものとする。
Q 58 :  防火地域及び準防火地域内の建築物の新築に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 59 :  地区計画等又は建築協定に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 60 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、特定行政庁の許可は考慮しないものとする。
Q 61 :  次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。ただし、中央指定登録機関の指定は考慮しないものとする。
Q 62 :  次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 63 :  次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。ただし、中央指定登録機関及び指定事務所登録機関の指定は考慮しないものとする。
Q 64 :  次の記述のうち、都市計画法上、誤っているものはどれか。
Q 65 :  次の記述のうち、消防法上、誤っているものはどれか。ただし、建築物は、いずれも無窓階を有しないものとし、指定可燃物の貯蔵及び取扱いは行わないものとする。
Q 66 :  次の記述のうち、「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律」上、誤っているものはどれか。
Q 67 :  次の記述のうち、関係法令上、誤っているものはどれか。
Q 68 :  一級建築士によるイ～ニの行為について、建築士法に基づいて、当該一級建築士に対する業務停止等の懲戒処分の対象となるものは、次のうちどれか。\nイ．建築確認の必要な建築物の設計者として、建築確認の申請を行わずに工事を施工することについて、当該建築物の工事施工者からの相談に応じた。\nロ．複数の一級建築士事務所の開設者である一級建築士が、管理建築士の欠員が生じた一級建築士事務所について、別の一級建築士事務所の管理建築士を一時的に兼務させた。\nハ．建築士事務所の開設者である一級建築士が、委託者の許諾を得て、延べ面積500m2の建築物の新築に係る設計業務を、一括して他の建築士事務所の開設者に委託した。\nニ．建築士事務所登録の有効期間の満了後、更新の登録を受けずに、業として他人の求めに応じ報酬を得て設計等を行った。
Q 69 :  次の記述のうち、関係法令上、誤っているものはどれか。
Q 70 :  次の記述のうち、建築基準法及び建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 71 :  図－1のように、脚部で固定された柱の頂部に鉛直荷重N及び水平荷重Qが作用している。柱の断面形状は図－2に示すような長方形断面であり、鉛直荷重N及び水平荷重Qは断面の図心に作用しているものとする。柱脚部断面における引張縁応力度と圧縮縁応力度との組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、柱は等質等断面とし、自重は無視する。また、応力度は弾性範囲内にあるものとし、引張応力度を「＋」、圧縮応力度を「－」とする。
Q 72 :  図のような断面形状の単純梁Ａ及びＢの中央に集中荷重Pが作用したとき、それぞれ曲げによる最大たわみδA及びδBが生じている。δAとδBとの比として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、梁Ａ及びＢは同一材質の弾性部材とし、自重は無視する。また、梁Ｂは重ね梁であり、接触面の摩擦はないものとする。
Q 73 :  図のようなラーメンに鉛直荷重4P及び水平荷重Pが作用したときの曲げモーメント図として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、曲げモーメント図は、材の引張側に描くものとする。
Q 74 :  図は2層のラーメンに水平荷重P及び2Pが作用したときの正しい崩壊メカニズムを示したものである。次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、最上階梁及び2階梁の全塑性モーメントはそれぞれMp及び2Mpとし、1階柱の柱脚の全塑性モーメントは2Mpとする。
Q 75 :  図のような荷重が作用するトラスにおいて、部材ABに生じる軸方向力として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸方向力は、引張力を「＋」、圧縮力を「－」とする。
Q 76 :  図のような構造物Ａ、Ｂ、Ｃの柱の弾性座屈荷重をそれぞれPA、PB、PCとしたとき、それらの大小関係として正しいものは、次のうちどれか。ただし、全ての柱は等質等断面で、梁は剛体であり、柱及び梁の自重、柱の面外方向の座屈は無視する。
Q 77 :  建築基準法における地震層せん断力係数Ciの計算に用いる振動特性係数Rtは、建築物の設計用一次固有周期Tと地盤の種別に応じて定められている。それらの関係を示す図として、適当なものは、次のうちどれか。
Q 78 :  建築基準法における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 79 :  木造軸組工法による地上2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 80 :  図のような平面の木造軸組工法による平家建ての建築物において、建築基準法における「木造建築物の軸組の設置の基準」(いわゆる四分割法)に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その軸組の倍率(壁倍率)は全て1とする。なお、この建築物の単位床面積当たりに必要な壁量は15cm/m2とする。
Q 81 :  鉄筋コンクリート造の建築物において、「躯体に発生したコンクリートのひび割れの状況を示す図」と「その原因の説明」として、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 82 :  鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 83 :  鉄筋コンクリート構造の柱及び梁における付着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 84 :  鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 85 :  鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 86 :  鉄骨構造の柱脚の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 87 :  鋼材ダンパーを用いた制振構造を採用した鉄骨造の建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 88 :  冷間成形角形鋼管柱を用いた鉄骨造の建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 89 :  基礎の設計を行うための地盤調査に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 90 :  杭基礎に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 91 :  地盤及び基礎に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 92 :  建築構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 93 :  合成構造及び混合構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 94 :  鉄筋コンクリート造の建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 95 :  建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 96 :  免震構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 97 :  木材及び木質系材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 98 :  コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 99 :  金属材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 100 :  建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 101 :  監理者が行う一般的な監理業務に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 102 :  材料管理、品質管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 103 :  建設工事における技術者の配置、施工管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 104 :  建築工事に関する届出等に関する組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 105 :  地盤調査及び仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 106 :  土工事及び山留め工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 107 :  杭地業工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 108 :  鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 109 :  型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 110 :  表は、コンクリートの計画調合において使用する材料の絶対容積及び質量を記号で表したものである。この表の材料を使用したコンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、細骨材及び粗骨材は、表面乾燥飽水状態とする。
Q 111 :  コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 112 :  プレキャスト鉄筋コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 113 :  鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 114 :  鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 115 :  木造軸組工法による木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 116 :  防水工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 117 :  左官工事、石張り工事及びタイル工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 118 :  金属工事及びガラス工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、建築物の天井は、特定天井又はシステム天井に該当しない吊(つ)り天井とする。
Q 119 :  内外装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 120 :  設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 121 :  各種工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 122 :  耐震改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 123 :  各種改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 124 :  鉄骨工事におけるＶ形開先の突合せ継手において、図に示す記号部とその名称の組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。
Q 125 :  建築物の監理業務委託契約又は工事請負契約に関する次の記述のうち、四会連合協定「建築設計・監理等業務委託契約約款」又は民間(旧四会)連合協定「工事請負契約約款」に照らして、最も不適当なものはどれか。

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