二級建築士

平成28年度
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Q 1 :  西洋建築史における建築物Ａ～Ｅについて、建造された年代の古いものから新しいものへと並べた順序として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、（）内は建築様式、所在地を示す。　(注1)Ａ．サン・ピエトロ大聖堂、Ｂ．ハギア・ソフィア、Ｃ．ノートルダム大聖堂の図については、著作権法上の関係から、掲載しておりません。　(注2)Ｄ．コロッセウム、Ｅ．フィレンツェ大聖堂の図については、著作権法上の関係から、その出所等を明示しています。　図の出典：西田雅嗣・矢ヶ崎善太郎編「カラ―版 図説 建築の歴史」学芸出版社、2013
Q 2 :  日本の歴史的な建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 3 :  建築環境工学に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 4 :  冬期の結露に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 5 :  伝熱に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 6 :  下記の二酸化炭素濃度を基準とした室の必要換気量の算定式において、Ａ～Ｄに当てはまる項目ア～オの組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。
Q 7 :  概略図に示す室の窓面から、室内に入射する直射日光が、１日のうちに床面に当たる範囲を示したＡ～Ｄの図と、春分の日、夏至の日及び冬至の日それぞれの組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、Ａ～Ｄの図はいずれも北緯35度の地点におけるものとして、室内に入射する直射日光を遮るものはないものとする。
Q 8 :  光と色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 9 :  音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 10 :  屋外気候等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 11 :  住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 12 :  集合住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 13 :  図のような基準階平面をもつ５階建ての貸事務所ビルに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 14 :  美術館の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 15 :  福祉施設等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 16 :  建築物の各部の所要床面積等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 17 :  身体障がい者等に配慮した建築物の各部の寸法等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 18 :  建築生産に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 19 :  建築設備に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 20 :  変風量単一ダクト方式の空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 21 :  空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 22 :  給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 23 :  電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 24 :  消防設備等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 25 :  省エネルギーに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 26 :  用語に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 27 :  次の行為のうち、建築基準法上、全国どの場所においても、確認済証の交付を受ける必要があるものはどれか。
Q 28 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 29 :  一戸建て住宅の計画に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。
Q 30 :  石綿その他の物質の飛散又は発散に対する衛生上の措置に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、中央管理方式の空気調和設備は設けないものとし、国土交通大臣が定めた構造方法及び国土交通大臣の認定は考慮しないものとする。
Q 31 :  木造2階建て、延べ面積180m2、高さ8mの一戸建て住宅の構造耐力上主要な部分の構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、構造計算等による安全性の確認は行わないものとし、国土交通大臣が定めた構造方法及び国土交通大臣の認定は考慮しないものとする。
Q 32 :  建築物の構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 33 :  建築物の構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、構造計算等による安全性の確認は行わないものとする。
Q 34 :  飲食店(木造2階建て(主要構造部が準耐火構造でなく、かつ不燃材料で造られていないものとする。)、各階の床面積150m2、高さ6m、避難階は1階)の避難施設等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、耐火性能検証法、防火区画検証法、階避難安全検証法、全館避難安全検証法及び国土交通大臣の認定による安全性の確認は行わないものとする。
Q 35 :  建築物の防火区画、間仕切壁等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、耐火性能検証法、防火区画検証法、階避難安全検証法、全館避難安全検証法及び国土交通大臣の認定による安全性の確認は行わないものとする。
Q 36 :  建築基準法第35条の2の規定による内装の制限に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、居室は、内装の制限を受ける「窓その他の開口部を有しない居室」に該当しないものとする。また、自動式の消火設備及び排煙設備は設けないものとし、耐火性能検証法、防火区画検証法、階避難安全検証法、全館避難安全検証法及び国土交通大臣の認定による安全性の確認は行わないものとする。
Q 37 :  都市計画区域内における道路等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 38 :  2階建て、延べ面積300m2の次の建築物のうち、建築基準法上、新築することができるものはどれか。ただし、特定行政庁の許可は受けないものとし、用途地域以外の地域、地区等は考慮しないものとする。
Q 39 :  図のような敷地及び建築物の配置において、建築基準法上、新築してはならない建築物は、次のうちどれか。ただし、特定行政庁の許可は受けないものとし、用途地域以外の地域、地区等は考慮しないものとする。
Q 40 :  図のような敷地において、建築基準法上、新築することができる建築物の延べ面積(同法第52条第1項に規定する容積率の算定の基礎となる延べ面積)の最高限度は、次のうちどれか。ただし、図に記載されているものを除き、地域、地区等及び特定行政庁の指定・許可等はなく、また、特定道路の影響はないものとする。
Q 41 :  都市計画区域内における建築物の延べ面積(建築基準法第52条第1項に規定する容積率の算定の基礎となる延べ面積)又は建率に関する次の記述のうち、建築基準法上、正しいものはどれか。ただし、用途地域及び防火地域以外の地域、地区等並びに特定行政庁の指定・許可等はないものとする。
Q 42 :  建築物の高さの制限又は日影規制(日影による中高層の建築物の高さの制限)に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、用途地域以外の地域、地区等及び地形の特殊性に関する特定行政庁の定め等は考慮しないものとする。
Q 43 :  図のような敷地において、建築物を新築する場合、建築基準法上、Ａ点における地盤面からの建築物の高さの最高限度は、次のうちどれか。ただし、敷地は平坦で、敷地、隣地及び道路の相互間の高低差並びに門及び塀はなく、また、図に記載されているものを除き、地域、地区等及び特定行政庁の指定・許可等はないものとし、日影規制(日影による中高層の建築物の高さの制限)及び天空率は考慮しないものとする。なお、建築物は、全ての部分において、高さの最高限度まで建築されるものとする。
Q 44 :  2階建て、延べ面積150m2の一戸建て住宅に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、地階及び防火壁はないものとし、防火地域及び準防火地域以外の地域、地区等は考慮しないものとする。
Q 45 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 46 :  建築士に関する次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 47 :  建築士事務所に関する次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 48 :  イ～ニの記述について、建設業法上、正しいもののみの組合せは、次のうちどれか。\nイ．住宅工事のみを請け負うことを営業とする者は、その規模にかかわらず、建設業の許可を受けなくてもよい。\nロ．建設業者は、請負代金の額が4,000万円の共同住宅の建築一式工事を請け負った場合、当該工事を施工するときは、当該工事現場に置く主任技術者を専任の者としなくてもよい。\nハ．建設業者は、元請けとして、木造２階建て、延べ面積300m2の共同住宅の新築工事を請け負った場合、あらかじめ発注者の書面による承諾が得られても、一括して他人に請け負わせることはできない。\nニ．注文者は、元請けの建設業者に対して、建設工事の施工につき著しく不適当と認められる下請負人であっても、その変更を請求することはできない。
Q 49 :  次の記述のうち、「建築物の耐震改修の促進に関する法律」上、誤っているものはどれか。
Q 50 :  木造2階建て、延べ面積200m2の併用住宅(1階を床面積100m2の飲食店、2階を床面積100m2の住宅としたもの)における請負代金額が3,000万円の新築工事に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
Q 51 :  図のような断面におけるＸ軸に関する断面二次モーメントの値として、正しいものは、次のうちどれか。
Q 52 :  図のような荷重を受ける単純梁に、断面90mm×200mmの部材を用いた場合、Ａ点の断面下端に生じる縁応力度σとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、縁応力度σは下式によって与えられるものとし、部材の断面は一様で、荷重による部材の変形及び自重は無視するものとする。
Q 53 :  図のような荷重を受ける単純梁において、Ａ点の曲げモーメントMAの大きさと、Ａ－Ｂ間のせん断力QABの絶対値との組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。
Q 54 :  図のような外力を受ける静定ラーメンにおいて、支点Ａ、Ｂに生じる鉛直反力RA、RBの値と、Ｃ点に生じるせん断力QCの絶対値との組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、鉛直反力の方向は、上向きを「＋」、下向きを「－」とする。
Q 55 :  図のような外力を受ける静定トラスにおいて、部材Ａに生じる軸方向力の値として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸方向力は引張力を「＋」、圧縮力を「－」とする。
Q 56 :  図のような材の長さ及び材端の支持条件が異なる柱Ａ、Ｂ、Ｃの弾性座屈荷重をそれぞれPA、PB、PCとしたとき、それらの大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、全ての柱の材質及び断面形状は同じものとする。
Q 57 :  構造計算における鉛直荷重等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 58 :  構造計算における建築物に作用する風圧力及び設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 59 :  基礎構造及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 60 :  木造建築物の部材等の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 61 :  木造2階建ての建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 62 :  木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 63 :  図のような平面を有する壁式鉄筋コンクリート造平家建ての建築物の構造計算において、X方向の壁量の値として、最も近いものは、次のうちどれか。ただし、階高は3m、壁厚は12cmとする。
Q 64 :  鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 65 :  鉄筋コンクリート構造における配筋等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 66 :  鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 67 :  鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 68 :  建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 69 :  鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修、耐震補強等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 70 :  建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 71 :  コンクリートに使用する混和剤の効果に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 72 :  骨材及びコンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 73 :  鋼材の引張試験を行ったところ、図のような引張応力度－ひずみ度曲線が得られた。この鋼材の上降伏点として、正しいものは、次のうちどれか。
Q 74 :  塗料及び接着剤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 75 :  建築材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 76 :  施工計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 77 :  建築工事に関する届・申請書・報告とその提出先との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 78 :  工事現場の安全確保に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 79 :  建築等の工事現場から排出される廃棄物に関する次の記述のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」上、誤っているものはどれか。
Q 80 :  仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 81 :  木造2階建て住宅の基礎工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 82 :  土工事及び地業工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 83 :  型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 84 :  コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 85 :  鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 86 :  鉄筋コンクリートの耐久性を確保するための材料・調合等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 87 :  鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 88 :  鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 89 :  補強コンクリートブロック造工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 90 :  木工事の用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 91 :  枠組壁工法に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 92 :  防水工事及び屋根工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 93 :  左官工事、タイル工事及び石工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 94 :  塗装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 95 :  建具工事、ガラス工事及び内装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 96 :  設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 97 :  改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 98 :  建築工事に用いられる施工機械・器具及び工法に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 99 :  建築積算の用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 100 :  建築工事の請負契約書に、建設業法上、記載を要しない事項は、次のうちどれか。

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