一級建築士

平成27年度
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Q 1 :  建築士法に基づく建築士の職責、業務等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 2 :  茶室に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 3 :  「建築作品名」、「人名」及び「建築作品の特徴・背景」の組合せのうち、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 4 :  建築物の各部に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 5 :  環境に配慮した建築物の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 6 :  建築物の配置や環境配慮に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 7 :  建築物に関する寸法の比例関係について、最も不適当なものは、次の記述のうちどれか。
Q 8 :  建築物の各部寸法に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 9 :  高齢者、障がい者等の利用に配慮した建築物の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 10 :  都市の再生に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 11 :  まちづくりに関する次の記述のうち、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 12 :  集合住宅に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 13 :  住宅及び住宅地に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 14 :  事務所ビルの計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 15 :  公共建築の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 16 :  高齢者や障がい者のための施設やサービスに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 17 :  建築物等の再生の事例に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 18 :  建築物の設計・工事監理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 19 :  建築積算に関する次の記述のうち、建築工事建築数量積算研究会「建築数量積算基準」に照らして、最も不適当なものはどれか。
Q 20 :  建築物の建設工事におけるプロジェクトマネジメントに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 21 :  環境工学における用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 22 :  室内の温熱・空気環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 23 :  図のような４面の壁(１面は窓を含む。)と１面の屋根からなる建築物のモデルの暖房負荷に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、壁、屋根、窓の熱貫流率は、それぞれ0.5W/(m^2・K)、0.25W/(m^2・K)、3.5W/(m^2・K)とし、換気回数は0.5回/h、空気の容積比熱は1,200J/(m^3・K)とする。また、定常伝熱で考えるものとし、壁、屋根、窓及び換気による熱損失のみを対象とする。
Q 24 :  換気に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 25 :  建築物における防火・防災に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 26 :  日照・日射に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 27 :  図のような点光源に照らされたＡ点、Ｂ点、Ｃ点の水平面照度の大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、点光源の配光特性は一様なものとし、反射は考慮しないものとする。
Q 28 :  色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 29 :  音響に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 30 :  吸音・遮音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 31 :  空気調和設備・換気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 32 :  空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 33 :  空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 34 :  給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 35 :  給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 36 :  電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 37 :  照明設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 38 :  防災設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 39 :  昇降機設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 40 :  環境・設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 41 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 42 :  高さに関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、建築物が周囲の地面と接する位置の高低差は３mを超えるものとする。
Q 43 :  都市計画区域内における次の行為のうち、建築基準法上、確認済証の交付を受ける必要があるものはどれか。ただし、防火地域、準防火地域又は建築等に関する確認済証の交付を受ける必要がない区域の指定はないものとする。
Q 44 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 45 :  次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 46 :  防火区画等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、自動式のスプリンクラー設備等は設けられていないものとし、主要構造部については、「耐火建築物の主要構造部に関する技術的基準」に適合していないものとする。
Q 47 :  避難施設等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、「避難上の安全の検証」は行われていないものとする。
Q 48 :  「特殊建築物等の内装」に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。ただし、自動式のスプリンクラー設備等は設けられていないものとし、居室については、内装の「制限を受ける窓その他の開口部を有しない居室」には該当しないものとする。また、「避難上の安全の検証」は行われていないものとする。
Q 49 :  防火・避難に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。
Q 50 :  建築設備に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 51 :  構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、保有水平耐力計算若しくは限界耐力計算(これらと同等以上に安全性を確かめることができるものとして国土交通大臣が定める基準に従った構造計算を含む。)、又は超高層建築物の構造耐力上の安全性を確かめるための国土交通大臣が定める基準に従った構造計算は行わないものとする。
Q 52 :  建築物の構造計算に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 53 :  構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 54 :  都市計画区域内における次の建築物のうち、建築基準法上、新築してはならないものはどれか。ただし、特定行政庁の許可は受けないものとし、用途地域以外の地域、地区等は考慮しないものとする。また、いずれの建築物も各階を当該用途に供するものとする。
Q 55 :  都市計画区域及び準都市計画区域内の道路等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 56 :  図のような敷地において、建築基準法上、新築することができる建築物の容積率(同法第52条に規定する容積率)の最高限度は、次のうちどれか。ただし、図に記載されているものを除き、地域、地区等及び特定行政庁の指定、許可等は考慮しないものとする。
Q 57 :  図のように、敷地に建築物を新築する場合、建築基準法上、Ａ点における地盤面からの建築物の高さの最高限度は、次のうちどれか。ただし、敷地は平坦で、敷地、隣地及び道路の相互間に高低差はなく、門、塀等はないものとする。また、図に記載されているものを除き、地域、地区等及び特定行政庁による指定、許可等並びに日影による中高層の建築物の高さの制限及び天空率に関する規定は考慮しないものとする。なお、建築物は、全ての部分において、高さの最高限度まで建築されるものとする。
Q 58 :  図のような敷地に、用途上不可分の関係にあるＡ～Ｄの建築物を新築する場合、建築基準法上、誤っているものは、次のうちどれか。ただし、いずれの建築物も防火壁を設けていないものとし、建築物に附属する門又は塀はないものとする。また、図に記載されているものを除き、地域、地区等の制限については考慮しないものとし、危険物の貯蔵等は行わないものとする。
Q 59 :  建築協定、地区計画等に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 60 :  共同住宅に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。
Q 61 :  次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 62 :  次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。ただし、指定事務所登録機関の指定は考慮しないものとする。
Q 63 :  次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 64 :  次の記述のうち、都市計画法上、誤っているものはどれか。
Q 65 :  次の記述のうち、消防法上、誤っているものはどれか。ただし、建築物は、いずれも無窓階を有しないものとし、指定可燃物の貯蔵及び取扱いは行わないものとする。
Q 66 :  「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
Q 67 :  次の法律とその法律に規定されている用語との組合せのうち、誤っているものはどれか。
Q 68 :  次の記述のうち、関係法令上、誤っているものはどれか。
Q 69 :  建築士法に基づく懲戒処分等に関するイ～ニの記述について、正しいものの組合せは、次のうちどれか。イ．一級建築士たる工事監理者として、工事監理を十分に行わなかったことにより、施工上重大な欠陥を見逃した場合には、当該一級建築士は懲戒処分の対象となる。ロ．一級建築士たる建築士事務所の開設者として、建築士事務所の業務を廃止したにもかかわらず、業務廃止から30日以内に廃業届を提出しなかった場合には、当該一級建築士は懲戒処分の対象となる。ハ．一級建築士たる工事施工者として、確認済証の交付を受けなければならない建築工事について、確認済証の交付を受けずに当該工事を行った場合には、当該一級建築士は懲戒処分の対象とはならない。ニ．建築士でないにもかかわらず、確認の申請の際に一級建築士を詐称した場合には、当該者は罰則の適用の対象とはなるものの、懲戒処分の対象とはならない。
Q 70 :  次の記述のうち、建築基準法又は建築士法上、誤っているものはどれか。
Q 71 :  図のような面積が等しい断面Ａ、Ｂ及びＣのX軸まわりの断面二次モーメントをそれぞれIxA、IxB及びIxCとし、Y軸まわりの断面二次モーメントをそれぞれIyA、IyB及びIyCとしたときの大小関係の組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。
Q 72 :  図－１のようなヤング係数がEで断面二次モーメントがIの等質等断面梁に等分布荷重wが作用している。次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図－２に示すように、片持ち梁に等分布荷重wが作用する時の自由端のたわみはwl^4/8EI、図－３に示すように、片持ち梁の先端に集中荷重Pが作用する時の自由端のたわみはPl^3/3EIである。
Q 73 :  図のような水平荷重Pを受けるラーメンに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 74 :  図－１のような水平荷重Pを受けるラーメンにおいて、水平荷重Pを増大させたとき、そのラーメンは、図－２のような崩壊機構を示した。ラーメンの崩壊荷重Puの値として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、柱、梁の全塑性モーメントの値は、それぞれ400kN・m、200kN・mとする。
Q 75 :  図のような鉛直荷重Pを受けるトラスにおいて、部材ABに生じる軸方向力として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸方向力は、引張力を「＋」、圧縮力を「－」とする。
Q 76 :  図のような剛で滑らない面の上に置いてある剛体の重心に漸増する水平力が作用する場合、剛体が浮き上がり始めるときの水平力Fの重力Wに対する比α(=F/W)の値として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、剛体の質量分布は一様とする。
Q 77 :  建築基準法における建築物に作用する地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 78 :  建築物の構造計算に用いる荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 79 :  木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 80 :  図のような木造軸組工法による地上２階建ての建築物(屋根は日本瓦葺とし、１階と２階の平面形状は同じであり、平家部分はないものとする。)の１階において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」(いわゆる四分割法)によるX方向及びY方向の壁率比の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その壁倍率は全て２とする。なお、壁率比は次の式による。　壁率比＝壁量充足率の小さい方/壁量充足率の大きい方　ここで、壁量充足率＝存在壁量/必要壁量
Q 81 :  鉄筋コンクリート部材のせん断耐力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 82 :  鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 83 :  鉄筋コンクリート構造の構造計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 84 :  鉄筋コンクリート構造の保有水平耐力計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 85 :  鉄骨構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 86 :  鉄骨構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 87 :  鉄骨構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 88 :  鉄骨構造の高力ボルト接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 89 :  地震時における地盤の液状化に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 90 :  基礎の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 91 :  擁壁及び地下外壁の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 92 :  プレストレストコンクリート構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 93 :  各種建築構造等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 94 :  建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 95 :  建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 96 :  建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 97 :  木材及び木質系材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 98 :  コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 99 :  鋼材及び高力ボルトに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 100 :  免震構造及び制振構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 101 :  施工計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 102 :  工事現場の管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 103 :  工事現場に搬入された建築材料の保管方法に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 104 :  建築工事に関連する届等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 105 :  仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 106 :  土工事及び山留め工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 107 :  地業工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 108 :  鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 109 :  型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 110 :  コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 111 :  コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 112 :  壁式プレキャスト鉄筋コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 113 :  鉄骨工事における製品製作に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 114 :  鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 115 :  木造軸組工法による木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 116 :  防水工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 117 :  左官工事及びタイル張り工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 118 :  ガラス工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 119 :  天井の耐震改修工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 120 :  設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 121 :  次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 122 :  鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 123 :  各種改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
Q 124 :  建築工事に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
Q 125 :  建築物の工事請負契約に関する次の記述のうち、民間(旧四会)連合協定「工事請負契約約款(平成23年５月改正)」に照らして、最も不適当なものはどれか。

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